海洋汚染物質

海洋汚染物質とは

海洋汚染物質とは、海上輸送中に漏えいした場合、海洋環境に悪影響を与えるおそれがある物質をいいます。危険品輸送の実務では、IMDG Code上の危険物分類だけでなく、海洋汚染物質に該当するかどうかも重要な確認項目です。

フォワーダー実務では、化学品、塗料、洗浄剤、農薬、添加剤、樹脂原料、油脂類、液体貨物、エアゾール製品などで、海洋汚染物質に該当する可能性があります。荷主から「危険品ではない」と言われた場合でも、SDSや危険品判定書で環境有害性を確認する必要があります。

海洋汚染物質は、危険物クラスやUN番号だけで判断するものではありません。海上輸送において、貨物が漏えいした場合に海洋環境へ与える影響を確認し、必要に応じて書類、表示、マーク、船会社・CFSへの申告を行うための実務上の確認項目です。

海洋汚染物質の基本的な考え方

海洋汚染物質は、通常の危険品分類とは別に、海洋環境への影響という観点から確認されます。危険物クラスUN番号、正式輸送品名、容器等級だけでなく、海洋汚染物質であることを示す表示や書類記載が必要になる場合があります。

特に海上輸送では、船会社ブッキング、危険品明細、CFS搬入コンテナ詰め、混載可否、ラベル表示に影響します。一般貨物として手配した後に海洋汚染物質であることが判明すると、搬入拒否や船積み遅延につながることがあります。

実務上重要なのは、「危険品かどうか」と「海洋汚染物質かどうか」は、関連しながらも確認軸が異なる点です。危険物クラスが付いている貨物に海洋汚染物質性がある場合もあれば、環境有害性を理由にClass 9などで扱われる場合もあります。

危険物クラスとの関係

海洋汚染物質は、特定の危険物クラスだけに限定されるものではありません。引火性液体、腐食性物質、毒性物質、その他の有害性物質など、複数の危険物クラスで海洋汚染物質に該当する可能性があります。

確認対象 海洋汚染物質との関係 実務上の注意点
Class 3 引火性液体 塗料、インク、溶剤、添加剤などで該当する可能性がある 引火点だけでなく、SDSの環境有害性や海洋汚染物質欄を確認する
Class 6 毒物・感染性物質 毒性に加えて水生環境への有害性が問題になる場合がある 人体への毒性と環境有害性を分けて確認する
Class 8 腐食性物質 腐食性に加えて、漏えい時の環境影響が問題になる場合がある 腐食性だけでなく、海洋汚染物質該当性を確認する
Class 9 その他の危険物 環境有害性を理由にClass 9として扱われる場合がある UN3077、UN3082などが関係する場合は、SDSと危険物申告書を照合する。具体的なUN番号や適用条件は、最新版のSDS・IMDG Code・船会社確認で確認する。
通常の危険物クラスに見えにくい貨物 商品名だけでは環境有害性が分からないことがある 「chemical」「liquid」「additive」「sample」などの記載だけで普通品と判断しない

海洋汚染物質は、「Class 9だけの問題」と考えると見落としが起きます。すでにClass 3、Class 6、Class 8などの危険品として分類されている貨物でも、追加で海洋汚染物質としての表示や申告が必要になる場合があります。

航空輸送との違い

海洋汚染物質は、海上輸送における確認概念です。航空輸送では、海上輸送で用いられる「海洋汚染物質」という表示・申告の考え方をそのまま適用するわけではありません。

区分 海上輸送 航空輸送
主な規則 IMDG Code IATA危険物規則
海洋汚染物質の扱い 海洋汚染物質としての表示・書類記載が問題になる 海洋汚染物質という海上輸送上の概念はそのまま適用しない
確認すべき内容 Marine Pollutant該当性、危険物申告書、マーク、CFS受入条件 航空危険物分類、包装基準、数量制限、航空会社差異、環境有害性に関する輸送条件
実務上の注意点 船会社・CFS・危険品倉庫への事前確認が必要 海上で海洋汚染物質として扱った情報を、航空用の危険物条件に置き換えて確認する

海上輸送で海洋汚染物質に該当する貨物を航空輸送する場合でも、航空ではIATA危険物規則に基づく分類、包装、数量制限、航空会社差異を確認します。海上用の危険品明細や海洋汚染物質マークだけで、航空輸送の確認を済ませることはできません。

GHS表示との関係

海洋汚染物質の確認では、SDSだけでなく、GHS表示も手がかりになります。特に、環境有害性を示す絵表示や、水生環境有害性に関する記載がある場合は、海上輸送で海洋汚染物質に該当する可能性を確認します。

確認対象 見つけた場合の意味 実務上の対応
GHS環境有害性絵表示 水生環境への有害性がある可能性を示す SDSの輸送情報欄と環境影響欄を確認する
SDSの環境有害性欄 水生生物への毒性や長期影響が記載されることがある 海洋汚染物質該当性の根拠資料として確認する
SDSの輸送情報欄 Marine Pollutant、Environmentally hazardous substanceなどの記載がある場合がある 危険物申告書、マーク、船会社・CFS受入条件と照合する
ラベルや現物表示 環境有害性の表示がある場合、普通品扱いに注意が必要 荷主にSDSや危険品判定書を求める

ただし、GHS表示があることだけで、直ちに海洋汚染物質としての輸送条件が確定するわけではありません。GHS表示は確認のきっかけであり、最終的にはSDS、危険品判定書、IMDG Code上の分類、船会社・CFSの受託条件を確認します。

海洋汚染物質に関する主なパターン

海洋汚染物質の確認では、危険品分類と環境有害性を分けて整理すると判断しやすくなります。実務では、次のようなパターンが問題になります。

パターン 意味 実務上の確認
危険品かつ海洋汚染物質 危険物クラスに該当し、さらに海洋汚染物質にも該当する 危険物申告書、危険物ラベル、海洋汚染物質マーク、船会社・CFS受託条件を確認する
危険品だが海洋汚染物質ではない 危険物クラスには該当するが、海洋汚染物質には該当しない SDSと危険物申告書で、海洋汚染物質非該当の根拠を確認する
環境有害性を理由にClass 9等で扱う 主な危険性は環境有害性で、海上輸送上の危険品として扱われる場合がある UN番号、正式輸送品名、Class 9、Marine Pollutant該当性を確認する
非危険品と説明されているが環境有害性表示がある 荷主説明とSDS・GHS表示が食い違っている可能性がある 普通品として進めず、SDS、危険品判定書、メーカー確認書を確認する

特に注意が必要なのは、荷主が「危険品ではありません」と説明している一方で、SDSやGHS表示に環境有害性が示されている場合です。この場合、海上輸送では海洋汚染物質としての確認が必要になる可能性があります。

SDSでの確認

海洋汚染物質に該当するかどうかは、まずSDSを確認します。SDSには、輸送上の危険有害性、UN番号、正式輸送品名、危険物クラス、容器等級、環境有害性などが記載されます。

特に、SDSの輸送情報欄、環境影響欄、GHS分類、ラベル要素を確認します。Marine Pollutant、Environmentally hazardous substance、Aquatic Toxicity、水生環境有害性などの記載がある場合は、海上輸送上の取扱いを確認する必要があります。

ただし、SDSの内容が古い、輸送モード別の記載が不足している、海上輸送欄が曖昧な場合もあります。その場合は、荷主、メーカー、危険品専門業者に確認し、船会社やCFSへ提出できる資料を整える必要があります。

危険物申告書との関係

海洋汚染物質に該当する場合、危険物申告書や危険品明細に、海洋汚染物質であることを示す記載が必要になる場合があります。書類上の記載漏れは、船会社確認やCFS搬入時の差し戻しにつながります。

特にLCL混載では、危険品情報の不備があると、同じコンテナに積む他貨物にも影響します。フォワーダーは、荷主から提出された書類をそのまま転送するだけでなく、UN番号、正式輸送品名、危険物クラス、数量、容器、海洋汚染物質の有無を確認することが重要です。

危険物申告書に海洋汚染物質該当性が記載されているか、SDSの輸送情報欄と一致しているか、外装表示やマークと整合しているかを確認します。不一致がある場合は、そのまま提出せず、荷主またはメーカーへ確認します。

表示・マークの注意点

海洋汚染物質に該当する貨物では、外装容器やパッケージに海洋汚染物質マークが必要になる場合があります。表示が不足していると、CFSや船会社で受入不可となる可能性があります。

また、少量危険品や限定数量として扱える場合でも、表示や書類が不要になるとは限りません。数量、容器、梱包条件、輸送モード、船会社・CFSのルールに応じて確認する必要があります。

確認対象 確認する意味 実務上の注意点
海洋汚染物質マーク 海洋環境への有害性がある貨物であることを示す 必要な場合に表示がないと、CFS搬入や船会社確認で止まることがある
危険物ラベルとの関係 危険物クラスラベルとは別に確認する 危険物ラベルが貼られていても、海洋汚染物質マークが別途必要な場合がある
少量危険品との関係 LQとして扱う場合でも海洋汚染物質確認が残ることがある LQだから環境有害性の確認が不要になるわけではない
外装容器への表示 外装単位で海洋汚染物質として識別できるかを見る 内装容器だけでなく、外装表示の有無を確認する

CFS搬入での注意点

海洋汚染物質は、CFS搬入時に特に注意が必要です。CFSによっては、搬入可能日、事前申請、危険品ラベル、書類提出期限、搬入時間、保管場所、他貨物との混載条件を個別に定めています。

荷主が一般貨物として搬入しようとしても、SDS上で海洋汚染物質に該当することが判明すれば、危険品扱いとして再手配が必要になる場合があります。フォワーダーは、ブッキング前の段階でCFS受入条件を確認しておくことが重要です。

特にLCL混載では、同じコンテナに積む他貨物との相性、漏えい時の影響、CFS内での保管場所、搬入締切が問題になります。少量貨物やサンプル貨物であっても、海洋汚染物質に該当する場合は、事前申請を省略しないことが重要です。

フォワーダーが確認すべきポイント

海洋汚染物質に関係する貨物では、フォワーダーは商品名や荷主説明だけで判断せず、SDS、危険品判定書、危険物申告書、外装表示、船会社・CFSの受託条件を確認します。

  • SDSに海洋汚染物質、環境有害性、Aquatic Toxicityなどの記載があるか確認する。
  • GHS表示に環境有害性絵表示があるか確認する。
  • IMDG Code上のUN番号、正式輸送品名、危険物クラス、容器等級を確認する。
  • 海洋汚染物質としての表示やマークが必要か確認する。
  • 危険物申告書や危険品明細への記載が必要か確認する。
  • 外装容器、ラベル、マークが適切か確認する。
  • 船会社が受託可能か確認する。
  • CFSや危険品倉庫で受け入れ可能か確認する。
  • LCL混載で他貨物との混載に制限がないか確認する。
  • 航空輸送に切り替える場合は、海洋汚染物質ではなく航空危険物としての条件を確認する。

よくあるトラブルと対応

海洋汚染物質は、品名だけでは判断しにくい点に注意が必要です。塗料、インク、接着剤、洗浄剤、添加剤、農薬、樹脂原料などは、見た目や商品名からは環境有害性が分かりにくいことがあります。

トラブル例 起きやすい原因 対応の方向性
荷主が普通品として申告したが、SDSで海洋汚染物質と判明した 商品名だけで判断していた、SDS確認が遅れた 普通品手配を止め、危険品・海洋汚染物質として船会社・CFSへ再確認する
危険物申告書に海洋汚染物質の記載がない SDSの環境有害性欄の見落とし、転記漏れ SDSと危険物申告書を照合し、必要に応じて申告書を修正する
外装に海洋汚染物質マークがない 表示要件の確認不足、ラベル手配漏れ 搬入前に表示要否を確認し、必要な場合は再ラベルを行う
CFSが受け入れない 事前申請不足、保管条件、混載条件、搬入時間の不一致 船会社、NVOCC、CFS、危険品倉庫へ早めに受入条件を確認する
LQ貨物なので海洋汚染物質確認を省略した 少量危険品と環境有害性確認を混同している LQの条件とは別に、海洋汚染物質該当性と表示要否を確認する
航空輸送へ切り替えた際に同じ表示で進めようとした 海上輸送上の海洋汚染物質概念と航空危険物条件を混同している IATA危険物規則、航空会社差異、包装・数量条件を改めて確認する
GHS環境有害性表示があるのに普通品として進めた GHS表示と海上輸送上の確認を切り分けていなかった SDSの輸送情報欄と環境影響欄を確認し、必要に応じてメーカー確認を行う

よくある誤解

海洋汚染物質では、危険物クラスや商品名だけで判断してしまう誤解がよくあります。特に、海上輸送と航空輸送の違い、GHS表示との関係、少量危険品との関係に注意が必要です。

よくある誤解 実務上の正しい確認
海洋汚染物質はClass 9だけの問題である Class 3、Class 6、Class 8など、他の危険物クラスでも海洋汚染物質に該当する場合がある。
危険品ではないと言われたので確認不要 SDSやGHS表示に環境有害性がある場合は、海上輸送での取扱いを確認する。
航空輸送でも海洋汚染物質マークをそのまま見ればよい 海洋汚染物質は海上輸送上の概念であり、航空ではIATA危険物規則に基づいて別途確認する。
GHS環境有害性絵表示があれば必ず海洋汚染物質である GHS表示は確認のきっかけであり、最終判断はSDS、IMDG Code上の分類、船会社・CFS条件で確認する。
少量危険品なら海洋汚染物質確認は不要 LQとして扱う場合でも、海洋汚染物質該当性や表示要否を別途確認する必要がある。
商品名が塗料・洗浄剤・添加剤ならいつも同じ扱いでよい 成分、濃度、SDS改訂、メーカー変更により海洋汚染物質該当性が変わることがある。

実務上の注意点

  • 海洋汚染物質は、海上輸送における重要な確認項目として扱う。
  • 危険物クラスだけでなく、SDSの環境有害性欄や輸送情報欄を確認する。
  • GHS環境有害性表示がある場合は、海洋汚染物質該当性を確認する。
  • Class 9だけでなく、他の危険物クラスでも海洋汚染物質に該当する可能性がある。
  • 危険物申告書に海洋汚染物質であることの記載が必要か確認する。
  • 外装容器に海洋汚染物質マークが必要か確認する。
  • 少量危険品や微量危険品であっても、環境有害性確認を省略しない。
  • CFS、船会社、NVOCC、危険品倉庫の受託条件を事前確認する。
  • 航空輸送では、海洋汚染物質ではなく、IATA危険物規則上の条件として確認し直す。
  • 不明点がある場合は、荷主、メーカー、危険品専門業者へ確認する。

まとめ

海洋汚染物質は、海上輸送中に漏えいした場合、海洋環境に悪影響を与えるおそれがある物質を指します。危険品輸送の実務では、UN番号、正式輸送品名、危険物クラス、容器等級だけでなく、海洋汚染物質に該当するかどうかを確認することが重要です。

海洋汚染物質はClass 9だけに限られず、Class 3、Class 6、Class 8など複数の危険物クラスに関係する場合があります。また、GHS環境有害性表示は確認のきっかけになりますが、それだけで輸送上の判断が完結するわけではありません。

フォワーダーは、SDS、GHS表示、危険物申告書、外装マーク、CFS・船会社の受託条件を早い段階で確認し、普通品扱いによる搬入拒否、船積み遅延、書類差戻しを防ぐことが重要です。航空輸送に切り替える場合は、海洋汚染物質という海上輸送上の概念ではなく、航空危険物としての条件を改めて確認する必要があります。

同義語・別表記

  • 海洋汚染物質
  • Marine Pollutant
  • Marine Pollutants
  • marine-pollutant
  • 海洋汚染性物質
  • 環境有害性物質
  • Environmentally Hazardous Substance

公式情報