Revenue Ton（RT）―LCL料金・CFSチャージの課金単位

RT（Revenue Ton）とは

RT（Revenue Ton）とは、海上輸送、とくにLCL貨物の運賃やCFS Chargeを計算する際に使われる課金単位です。Revenue Tonは、貨物の重量または容積のいずれか大きい方を基準にして費用を計算する考え方です。

実務では、RT、Revenue Ton、Freight Ton、Measurement Ton、W/M、Weight or Measurementなどと表記されることがあります。日本語では、運賃トン、レベニュートン、メジャメントトンなどと呼ばれることもあります。

RTを理解するうえで重要なのは、単に「重量と容積の大きい方」という言葉だけを覚えることではありません。実務上は、1RTを何CBMまたは何kgとして扱うのか、梱包後外寸で計算するのか、Gross Weightを使うのか、最低料金があるのか、Ocean FreightだけでなくCFS ChargeやサーチャージにもRTが使われるのかを確認する必要があります。

この記事で扱う範囲

この記事では、RTをLCL貨物の費用計算で使われる基本的な課金単位として整理します。FCLとLCLの違い、重量勝ちと容積勝ち、1RTの定義、最低料金、CFS Chargeとの関係、特殊貨物での注意点を中心に説明します。

項目	この記事で扱う内容	別記事・別確認で扱う内容
RTの基本	重量または容積のいずれか大きい方を課金単位とする考え方を説明します。	各社タリフごとの詳細な換算条件は、個別の見積条件で確認が必要です。
LCL料金	LCL貨物でRTが重要になる理由、Ocean FreightやCFS Chargeとの関係を説明します。	LCL料金全体の構成、仕出地側・仕向地側ローカルチャージの詳細は別途確認が必要です。
FCL料金	FCLでは通常RTではなく、コンテナ単位で運賃を考える点を説明します。	FCLのOcean Freight、THC、ドレージ、Demurrage、Detentionの詳細は別記事で扱います。
CFS Charge	CFS ChargeがRT単位で計算されることがある点を説明します。	CFS作業内容、危険品・長尺貨物・重量物の追加費用は個別確認が必要です。
数値計算	1CBMまたは1,000kgの大きい方、1.133CBM基準など、代表的な考え方を説明します。	実際の請求額は見積書、タリフ、最低料金、サーチャージ、ローカルチャージにより異なります。
フォワーダー実務	荷主へRT計算を説明する際の確認事項、注意点、誤解しやすい点を整理します。	最終的な費用負担や請求条件は、見積条件、契約条件、個別案件ごとの合意により判断されます。

FCLとLCLでの大きな違い

RTは、主にLCL貨物で重要になる考え方です。FCLでは、20FT、40FT、40HQなどのコンテナ単位で運賃が組み立てられます。コンテナ1本を使用するため、貨物が満載かどうかにかかわらず、コンテナ単位の運賃が基本になります。

一方、LCLでは、複数荷主の小口貨物を1本のコンテナに混載します。そのため、各荷主の貨物量に応じて、重量や容積をもとに費用を配分する必要があります。ここで使われるのがRTです。

この違いを理解していないと、FCLの感覚でLCL見積を見てしまい、「貨物量が少ないのに費用が高い」「実重量が軽いのに運賃が高い」と感じることがあります。LCLでは、貨物が占めるスペース、CFSでの取扱量、最低料金、ローカルチャージを含めて考える必要があります。

確認項目	FCL	LCL	実務上の注意点
基本単位	20FT、40FT、40HQなどのコンテナ単位です。	RT、CBM、重量、最低料金などを使います。	FCLとLCLでは見積の見方が大きく異なります。
運賃の考え方	コンテナ1本を借りる考え方に近くなります。	混載コンテナ内のスペースや重量に応じて費用を配分します。	LCLでは貨物量に完全比例しない費用もあります。
Ocean Freight	コンテナサイズ別に表示されることが多いです。	USD per RTなど、RT単位で表示されることがあります。	単価だけでなく、RT数と最低料金を確認します。
CFS Charge	通常はFCLではCFS混載作業の費用としては発生しにくいです。	RT単位で発生することがあります。	輸出側・輸入側のCFS Chargeを分けて確認します。
最低料金	コンテナ単位のため、RT最低料金という形では見えにくいです。	最低1RT、最低料金などが設定されることがあります。	小口貨物では最低料金が総額に大きく影響します。

RTの基本的な考え方

RTは、重量と容積を比較し、運賃上大きくなる方を課金単位として採用する考え方です。貨物が軽くても大きなスペースを占める場合は、容積を基準にします。逆に、貨物が小さくても非常に重い場合は、重量を基準にします。

このため、LCLでは「実重量が軽いから運賃も安い」とは限りません。軽量でも大きな梱包の貨物は、コンテナ内のスペースを多く使うため、容積をもとにRTが計算されることがあります。

反対に、容積は小さくても重量が重い貨物は、重量をもとにRTが計算されることがあります。金属部品、機械部品、工具、鋼材などは重量勝ちになりやすく、家具、発泡材、軽量雑貨、空間の多い梱包貨物などは容積勝ちになりやすい傾向があります。

重量勝ちと容積勝ち

LCL実務では、重量を基準に課金される場合を「重量勝ち」、容積を基準に課金される場合を「容積勝ち」と呼ぶことがあります。この区別は、見積金額の説明や請求差異の確認で重要になります。

区分	意味	なりやすい貨物	実務上の注意点
重量勝ち	重量をRT計算の基準にする方が大きくなる状態です。	鉄製品、金属部品、機械部品、工具、鋼材、石材など。	Gross Weight、荷役制限、CFS受入可否を確認します。
容積勝ち	容積をRT計算の基準にする方が大きくなる状態です。	家具、発泡材、軽量雑貨、空箱、パレット積み貨物など。	梱包後外寸、パレットサイズ、段積み可否を確認します。
重量も容積も小さい貨物	計算上のRTは小さくなりますが、最低料金が適用されることがあります。	小口サンプル、部品、資料、少量貨物など。	最低1RT、最低料金、D/O Fee、Document Feeなどを確認します。
特殊な形状の貨物	単純な重量・容積だけでは扱いにくい貨物です。	長尺貨物、重量物、段積み不可貨物、壊れやすい貨物など。	RT計算に加え、特殊荷役費用やCFS受入条件を確認します。

1RTの定義

RTの定義は、タリフや会社によって確認が必要です。実務上、1RTを1CBMまたは1,000kgの大きい方として扱う料金表が多く見られます。この場合、容積1CBMと重量1,000kgを比較し、大きい方をRTとして計算します。

一方、一部のタリフでは、1 Measurement Tonを40 cubic feet、つまり約1.133CBMとして扱うことがあります。40 cubic feetはメートル換算で約1.132672CBMとなるため、実務では約1.133CBMと見ることがあります。

そのため、RTを見る際は、「1RTが何CBMなのか」「重量は何kgを1RTとするのか」「1CBM基準なのか、1.133CBM基準なのか」を確認する必要があります。RTは一般用語として使われますが、実際の請求では各社のタリフ定義が優先されます。

1CBM基準と1.133CBM基準の違い

LCL見積で混乱しやすい点の一つが、1RTの容積基準です。1CBMを1RTとする考え方と、40 cubic feet、すなわち約1.133CBMを1 Measurement Tonとする考え方では、同じ貨物でも計算結果が変わることがあります。

基準	考え方	使われることがある場面	実務上の注意点
1CBMまたは1,000kgの大きい方	容積1CBMと重量1,000kgを比較し、大きい方を1RTの基準として扱います。	現在のLCL運賃、CFS Charge、混載タリフなどで見られます。	見積上は分かりやすい一方、最低料金や別建て費用の確認が必要です。
40 cubic feet、約1.133CBM基準	1 Measurement Tonを40 cubic feet、約1.133CBMとして扱います。	古いタリフ、港湾費用、特定ローカルチャージ、会社独自タリフなどで見られることがあります。	1CBM基準と混同すると、請求額の差異につながることがあります。
重量基準	1,000kgを1RT相当として比較することがあります。	重量物、金属製品、機械部品などで問題になりやすいです。	Gross Weightで計算するのか、Net Weightで見ているのかを確認します。
会社別タリフ基準	各社が見積条件やタリフで定義したRT基準を使います。	NVOCC、混載業者、CFS、海外代理店の料金表など。	一般論ではなく、実際の見積書・タリフ条件を優先して確認します。

計算例：1CBMまたは1,000kgの大きい方

LCL見積でよく見られるのが、1RTを1CBMまたは1,000kgの大きい方として計算する方法です。例えば、貨物が2CBM、500kgであれば、容積の2CBMが重量0.5トンより大きいため、2RTとして計算されることがあります。

一方、貨物が0.8CBM、1,500kgであれば、容積0.8CBMより重量1.5トンの方が大きいため、1.5RTとして計算されることがあります。

このように、RT計算では貨物の実重量だけでなく、梱包後の容積も重要です。見積依頼時には、CBM、Gross Weight、梱包後外寸、個数、パレット有無を正確に伝える必要があります。

最低料金との関係

LCL料金では、貨物量が少なくても最低料金が設定されていることがあります。例えば、実際の貨物量が0.3RTであっても、最低1RTとして請求される場合があります。また、Ocean Freight、CFS Charge、Document Fee、D/O Feeなど、それぞれに最低料金が設定されることもあります。

このため、小口貨物では、貨物量に完全比例して費用が下がるとは限りません。貨物量が少ないほど、最低料金や固定費が総額に占める割合が大きくなることがあります。

荷主にLCL見積を提示する際は、RT単価だけでなく、最低料金、ローカルチャージ、D/O Fee、Document Fee、仕向地側費用を含めた総額を説明することが重要です。

RTとOcean Freight

LCLのOcean Freightは、RT単位で表示されることがあります。例えば、海上運賃が「USD 50/RT」と表示されている場合、実際の請求額は、貨物のRT数に単価を掛けて計算されます。

ただし、Ocean Freightだけを見ても総額は分かりません。CFS Charge、D/O Fee、Document Fee、BAF、CAF、PSS、CIC、輸入側ローカルチャージなどが別途発生することがあります。

そのため、LCL見積では「Ocean FreightのRT単価が安いかどうか」だけではなく、どの費用がRT単位で計算されるのか、どの費用に最低料金があるのか、仕出地側と仕向地側でどの費用が発生するのかを確認する必要があります。

RTとCFS Charge

CFS Chargeも、LCL貨物ではRT単位で計算されることがあります。輸出側では、CFSでの荷下ろし、入庫、仕分け、バンニング、横持ちなどに関係し、輸入側ではデバン、仕分け、搬出準備などに関係します。

CFS ChargeがRT単位で表示されている場合、貨物の重量または容積によって請求額が変わります。長尺貨物、重量物、危険品、臭気貨物、液体貨物、段積み不可貨物などでは、通常のRT計算に加えて追加費用が発生することがあります。

CFS Chargeは、単なる運賃ではなく、貨物を実際に扱う現場作業に関係する費用です。そのため、RT計算だけでなく、貨物の形状、梱包状態、荷役方法、CFS受入可否を確認することが重要です。

容積の測り方

RT計算では、貨物の容積が重要になります。容積は、通常、梱包後の外寸を基準に計算します。中身の実寸ではなく、カートン、木箱、パレット、梱包材を含めた外形寸法で計算されます。

そのため、貨物本体が小さくても、梱包が大きい場合、パレットに載せた場合、木枠梱包をした場合、空間の多い梱包になっている場合は、実際の中身よりも大きな容積で計算されます。

見積依頼時に中身の寸法だけを伝えると、実際のCFS搬入時や請求時にRTが増えることがあります。フォワーダーは、荷主から梱包後外寸を確認し、必要に応じてパレット寸法や段積み可否も確認する必要があります。

重量の見方

重量には、Net WeightとGross Weightがあります。Net Weightは貨物そのものの重量で、Gross Weightは梱包材を含む総重量です。海上輸送の運賃計算やCFS作業では、通常、梱包後のGross Weightを確認します。

LCL見積では、重量がNet WeightなのかGross Weightなのかを間違えると、RT計算や見積額に影響することがあります。特に重量物では、梱包材、木枠、パレット、補強材を含めた重量が大きくなるため、Gross Weightの確認が重要です。

荷主から重量情報を受ける際は、単に「重量」と聞くのではなく、Net WeightかGross Weightか、梱包後の重量か、パレット重量を含むかを確認します。

パレット貨物での注意点

パレット貨物では、パレットを含めた外寸と重量で計算する必要があります。貨物本体が小さくても、パレットに載せることで高さや幅が増え、容積が大きくなることがあります。

また、段積みできない貨物では、上部空間を使えないため、実務上の積付効率が下がります。混載業者やCFSから見ると、単純なCBM以上にスペース効率が悪い貨物として扱われることがあります。

このような貨物では、RT計算だけでなく、段積み可否、上積み禁止、荷役方法、パレットの材質、CFS受入条件、追加費用の有無を確認します。

長尺貨物・重量物での注意点

長尺貨物や重量物では、RTだけでは判断できないことがあります。貨物が長い、重い、段積みできない、特殊荷役が必要、他貨物と接触できないといった条件は、単純な重量・容積計算だけでは表しきれません。

LCLでは、他の荷主の貨物と同じコンテナに混載されるため、長尺貨物や重量物はCFSでの取扱いや積付に制約が出ることがあります。フォークリフトで扱えるか、クレーンが必要か、梱包が十分か、他貨物を損傷させるおそれがないかも確認が必要です。

このため、LCLで長尺貨物や重量物を扱う場合は、RT計算に加えて、寸法、重量、梱包状態、荷役方法、CFS受入可否、特殊作業費用を確認する必要があります。

危険品・特殊貨物での注意点

危険品、温度管理貨物、臭気貨物、液体貨物、漏洩リスクのある貨物などでは、通常のRT単価だけでは費用を判断できないことがあります。

危険品取扱料、特殊荷役費用、隔離保管費用、追加確認費用、再梱包費用、ラベル確認費用などが発生する場合があります。また、そもそもLCL混載で受けられない貨物もあります。

RTは基本的な課金単位ですが、貨物の性質による追加費用まですべて表すものではありません。特殊貨物では、RT単価だけでなく、受入可否、必要書類、追加料金、梱包条件を事前に確認する必要があります。

フォワーダーの関与範囲

RTは、LCL見積や請求を説明するうえで重要な基本単位です。フォワーダーは、RTの定義、計算単位、最低料金、特殊貨物の追加費用について、荷主に分かりやすく説明する必要があります。

場面	フォワーダーが説明できること	確認すべき相手	注意点
RTの基本説明	重量または容積の大きい方を基準にする課金単位であることを説明できます。	荷主、営業担当、見積担当	実重量だけで費用が決まるわけではない点を明確にします。
LCL見積案内	Ocean FreightやCFS ChargeがRT単位で計算されることを説明できます。	NVOCC、混載業者、CFS、海外代理店	RT単価だけでなく、最低料金と別建て費用を確認します。
最低料金説明	貨物量が少なくても最低1RTや最低料金が適用される場合があることを説明できます。	見積元、混載業者、請求元	小口貨物では固定費が総額に大きく影響します。
特殊貨物対応	長尺貨物、重量物、危険品などではRT以外の追加費用があり得ることを説明できます。	CFS、混載業者、危険品担当、現場担当	受入可否、荷役方法、追加費用を事前に確認します。
請求差異確認	見積時と請求時のRT差異、CBM差異、重量差異を確認できます。	荷主、CFS、請求元、現場担当	梱包後外寸、Gross Weight、実測値を照合します。
荷主への注意喚起	見積依頼時に正確な寸法・重量・梱包情報が必要であることを伝えられます。	荷主、倉庫、梱包業者	情報が不正確だと、見積額と請求額に差が出ることがあります。

よくある誤解

よくある誤解	実際の考え方	実務上の注意点
RTは実重量だけで決まる。	RTは重量または容積のいずれか大きい方を基準にすることが多いです。	Gross Weightと梱包後外寸の両方を確認します。
貨物が軽ければLCL費用も安くなる。	軽くても容積が大きければ容積勝ちとなり、RTが大きくなることがあります。	パレット積み、木枠梱包、空間の多い梱包に注意します。
小口貨物なら費用は貨物量に比例して安くなる。	最低1RTや最低料金が適用される場合があります。	最低料金、D/O Fee、Document Fee、CFS Chargeを確認します。
1RTの定義はどの会社でも同じである。	1CBM基準、1.133CBM基準、会社別タリフ基準などがあります。	見積書やタリフで1RTの定義を確認します。
中身の寸法を伝えれば見積に使える。	通常は梱包後外寸を使います。	カートン、木箱、パレット、梱包材を含めた寸法を確認します。
Net Weightを伝えれば十分である。	運賃計算やCFS作業ではGross Weightが必要になることが多いです。	梱包材やパレットを含む重量かどうかを確認します。
RT単価を見れば総額が分かる。	Ocean Freight以外にCFS Charge、D/O Fee、Document Fee、サーチャージなどが発生します。	RT単価だけでなく、総額で見積を確認します。
RTで計算すれば特殊貨物も通常貨物と同じ扱いになる。	危険品、長尺貨物、重量物、段積み不可貨物では追加費用や受入制限があります。	RT計算に加え、CFS受入可否と特殊作業費を確認します。

実務で問題になりやすいケース

ケース	問題になりやすい点	確認すべき資料	実務上の注意点
実重量だけで見積を依頼した	容積勝ちの貨物で、見積額より請求額が高くなることがあります。	Packing List、梱包後外寸、Gross Weight、CBM計算表	重量と容積の両方を確認して見積を依頼します。
パレット積み後に容積が増えた	貨物本体の寸法より、パレット後の外寸が大きくなりRTが増えることがあります。	パレット後の寸法、梱包写真、Packing List	見積時点でパレット有無、段積み可否を確認します。
最低料金を見落とした	0.3RTの貨物でも最低1RTや最低料金で請求されることがあります。	見積書、LCLタリフ、最低料金欄、請求書	RT単価だけでなく、最低料金を確認します。
1CBM基準と1.133CBM基準を混同した	同じ貨物でも計算RTが異なり、見積と請求に差が出ることがあります。	タリフ、見積条件、請求明細、RT定義欄	1RTの定義を見積段階で確認します。
Net Weightを使って見積した	実際にはGross Weightで請求され、重量勝ちの貨物で差異が出ることがあります。	Packing List、重量証明、梱包明細、請求書	梱包材、木枠、パレットを含むGross Weightを確認します。
長尺貨物を通常LCLとして見積した	CFSで受入不可、特殊荷役費用、追加保管料が発生することがあります。	貨物寸法、梱包写真、CFS受入条件、混載業者確認記録	RTだけで判断せず、貨物形状と荷役方法を確認します。
危険品を通常貨物のRT単価で見積した	危険品取扱料、隔離保管費用、追加書類確認費用が発生することがあります。	SDS、危険品申告書、UN番号、CFS受入条件、見積明細	危険品はRT単価に加え、受入可否と追加費用を確認します。
RT単価だけで他社見積と比較した	Ocean Freightは安くても、CFS ChargeやD/O Feeを含めると総額が高くなることがあります。	見積書、費用明細、仕出地・仕向地ローカルチャージ	RT単価ではなく、総額ベースで比較します。

判断チェックリスト

確認場面	確認する相手	確認事項	問題がある場合の対応
見積依頼時	荷主、倉庫、梱包業者	梱包後外寸、Gross Weight、個数、パレット有無	情報が不足している場合は、概算見積であることを明記します。
LCL見積取得時	NVOCC、混載業者、海外代理店	RT単価、1RTの定義、最低料金、CFS Charge	1CBM基準か1.133CBM基準かを確認します。
荷主へ見積提示時	荷主、営業担当	Ocean Freight、CFS Charge、D/O Fee、Document Fee、サーチャージ	RT単価だけでなく、総額と別建て費用を説明します。
パレット貨物確認時	荷主、倉庫、梱包業者、CFS	パレット後外寸、段積み可否、上積み禁止表示	容積増加や特殊取扱費用の可能性を確認します。
重量物確認時	荷主、CFS、混載業者	Gross Weight、1個あたり重量、荷役方法、床荷重制限	CFS受入可否と追加荷役費用を確認します。
長尺貨物確認時	荷主、CFS、混載業者	最長辺、梱包状態、段積み可否、混載可否	通常LCLで受けられるか事前確認します。
危険品・特殊貨物確認時	荷主、危険品担当、CFS、混載業者	SDS、UN番号、危険品クラス、梱包、受入可否	RT単価とは別に危険品取扱料や追加費用を確認します。
請求書確認時	請求元、CFS、営業担当、経理	見積時RT、実測RT、最低料金、請求単価	差異がある場合は、寸法・重量・タリフ定義を照合します。

具体例1：パレット積みで容積が想定外に増えたケース

荷主から、貨物本体の寸法だけをもとにLCL見積を依頼されたケースです。見積時点では貨物本体の寸法でCBMを計算していましたが、実際には貨物をパレットに載せて出荷することになり、パレットを含めた外寸が大きくなりました。その結果、容積勝ちとなり、請求RTが見積時より増えました。

この場合、問題はRT計算そのものではなく、見積時点で梱包後外寸を確認していなかったことです。LCLでは、通常、中身の寸法ではなく、梱包後の外寸で容積を計算します。パレット、木箱、カートン、緩衝材を含めた寸法が基準になります。

フォワーダーは、見積依頼時に「梱包後外寸かどうか」「パレットを含むか」「段積みできるか」を確認する必要があります。特にパレット貨物では、実際の貨物本体よりも容積が増えやすいため注意が必要です。

具体例2：最低料金で小口貨物の総額が高くなったケース

0.3RT程度の小口貨物について、荷主は「貨物量が少ないので費用も非常に安い」と考えていました。しかし、LCL見積では最低1RTが適用され、さらにD/O Fee、Document Fee、CFS Chargeなどの固定費も発生しました。その結果、貨物量に比べて総額が高く見える請求となりました。

LCLでは、貨物量が少なくても、最低料金が設定されていることがあります。Ocean Freightだけでなく、CFS Charge、D/O Fee、Document Fee、仕向地側ローカルチャージにも最低料金や固定費がある場合があります。

このような誤解を避けるためには、RT単価だけでなく、最低料金と固定費を含めた総額を説明する必要があります。小口貨物ほど、単価ではなく総額確認が重要になります。

具体例3：1.133CBM基準と1CBM基準の混在で請求差異が出たケース

見積時には1CBMを1RTとして概算していたものの、実際の請求では特定のCFS Chargeに1 Measurement Ton、つまり40 cubic feet、約1.133CBM基準のタリフが使われていたケースです。荷主は、見積時のRT計算と請求書上のRT計算が一致しないと感じました。

RTという言葉は同じでも、1RTの定義は常に同じとは限りません。1CBMまたは1,000kgの大きい方を採用するタリフもあれば、1 Measurement Tonを40 cubic feet、約1.133CBMとして扱うタリフもあります。

このような差異を防ぐには、見積時点で「1RTの定義」を確認する必要があります。特に古いタリフ、港湾費用、CFS関連費用、海外代理店のローカルチャージでは、一般的な1CBM基準と異なる定義が使われることがあります。

実務上の注意点

RTは、LCL料金を理解するうえで非常に重要な課金単位です。FCLがコンテナ単位で運賃を考えるのに対し、LCLでは貨物単位でRTを使ってOcean FreightやCFS Chargeを計算することが多くあります。

ただし、1RTの定義はタリフによって異なります。1CBMまたは1,000kgの大きい方とする場合もあれば、1 Measurement Tonを40 cubic feet、約1.133CBMとして扱う場合もあります。また、最低1RTや最低料金が設定されることもあります。

LCL見積では、RT単価だけでなく、梱包後外寸、Gross Weight、最低料金、CFS Charge、D/O Fee、Document Fee、特殊貨物追加費用、仕向地側ローカルチャージを含めた総額を確認することが重要です。

まとめ

RT（Revenue Ton）とは、LCL貨物の運賃やCFS Chargeなどを計算する際に使われる課金単位です。一般的には、重量または容積のいずれか大きい方を基準にして費用を計算します。

RTでは、実重量だけでなく、梱包後外寸による容積、Gross Weight、1RTの定義、最低料金が重要になります。軽い貨物でも容積が大きければ容積勝ちとなり、小さい貨物でも重ければ重量勝ちとなります。

実務上は、1CBMまたは1,000kgの大きい方を使うのか、40 cubic feet、約1.133CBM基準を使うのか、最低料金があるのかを確認する必要があります。RT単価だけで総額を判断せず、Ocean Freight、CFS Charge、D/O Fee、Document Fee、サーチャージ、特殊貨物追加費用を含めて確認することが重要です。