コンタミネーション貨物の処理方法｜ブレンド・濾過・蒸留・格落ち処理

概要

コンタミネーション貨物の処理方法とは、異物混入や成分異常により品質規格外となった貨物について、損害をできるだけ小さくするために選択される処理方法をいいます。

バルクケミカル貨物やバルク液体貨物では、コンタミネーションが発生しても、直ちに全損や廃棄になるとは限りません。貨物の種類、汚染の程度、用途、スペック、需要家の受入条件によっては、ブレンド、濾過、吸着処理、蒸留、格落ち販売などにより、損害を軽減できる場合があります。

貨物保険の実務では、単に「貨物が汚染されたか」だけでなく、どの処理方法を選べば損害額を最小化できるか、その処理方法が合理的か、処理費用が保険上認められるかが重要になります。

本記事では、バルク液体貨物・バルクケミカル貨物を中心に、コンタミネーション発生時の各処理方法と、貨物保険実務における確認点を整理します。

主な処理方法

コンタミネーション貨物の主な処理方法には、次のようなものがあります。

• ブレンド処理
• 濾過処理
• 白土処理・活性炭処理
• 蒸留処理
• 格落ち販売
• 第三国転売
• Ship Back
• 廃棄処分

どの方法を選ぶかによって、最終的な損害額は大きく変わります。処理方法を決定する前に、サンプル分析、サーベイ、見積書、処理後の用途、保険会社との協議を行うことが重要です。

処理方法	損害軽減効果	費用水準	主な適用場面
ブレンド処理	高い	低〜中	汚染が軽微で、正品在庫やタンク容量に余裕がある場合
濾過処理	中程度	低い	固形異物、錆、沈殿物などの混入がある場合
白土処理・活性炭処理	中程度	中程度	色調異常、臭気、油分、特定成分の吸着除去が必要な場合
蒸留処理	高い	高い	化学的混入があり、沸点差により分離可能な場合
格落ち販売	中程度	低い	本来用途では使えないが、別用途で需要がある場合
第三国転売・Ship Back	中程度	中〜高	国内での受入れ、再処理、転売が難しい場合
廃棄処分	低い	中〜高	経済価値が乏しく、使用・転売・再処理が困難な場合

ブレンド処理

ブレンド処理とは、コンタミネーション貨物を正品と混合し、全体として品質規格内に収める方法です。

汚染の程度が軽微であり、正品との混合によってスペック内に戻せる場合には、ブレンド処理が最も経済的な方法となることがあります。

例えば、一定量の損品を少量ずつ正品に混ぜることで、異物濃度や成分異常を許容範囲内に抑えられる場合があります。

ただし、ブレンド処理を行うには、正品の在庫、タンク容量、需要家の受入可否、ブレンド比率、処理後の分析結果を確認する必要があります。

ブレンドにより本来用途で使用できる場合は、蒸留や廃棄よりも損害額を大きく抑えられる可能性があります。

濾過処理

濾過処理とは、貨物をフィルターに通し、固形異物を除去する方法です。

比較的費用は低く、金属片、錆、固形沈殿物、粒状異物などが問題となる場合に有効です。

一方で、溶解している成分、臭気、色調異常、化学的な混入物、前荷成分そのものを除去することは困難です。

そのため、濾過処理が有効かどうかは、混入物の性質と分析結果を確認したうえで判断する必要があります。

白土処理・活性炭処理

白土処理や活性炭処理は、貨物中の特定成分、色調異常、臭気、油分などを吸着させる方法です。

石油製品、油脂、溶剤系貨物などで検討されることがありますが、すべての貨物に有効とは限りません。

食用油や植物油脂では、精製工程の一部として白土処理が一般的に用いられており、コンタミネーション発生後の品質回復手段として検討されることがあります。

処理によって品質が改善しても、処理ロス、再分析費用、処理後の用途制限が発生することがあります。

また、処理後の貨物が本来用途で使用できるのか、格落ち用途に限られるのかを確認する必要があります。

蒸留処理

蒸留処理とは、貨物と混入成分の沸点差を利用し、加熱によって成分を分離する方法です。

バルクケミカル貨物では有効な処理方法の一つですが、一般に費用が高くなりやすい方法です。

蒸留処理では、次のような費用が発生することがあります。

• 蒸留加工費
• 処理施設への横持ち費用
• バージ費用
• タンクローリー費用
• 貸タンク代
• 保管費用
• 蒸留ロス相当額
• 再分析費用

また、高温で分解・変質・重合する貨物では、通常の蒸留ではなく、減圧蒸留や特殊な処理が必要になることがあります。

蒸留は有効な方法ですが、費用が大きくなりやすいため、ブレンド、濾過、吸着処理、格落ち販売など、より経済的な方法がないかを先に検討することが重要です。

格落ち販売

格落ち販売とは、本来の用途では使用できなくなった貨物を、低グレード品または別用途品として販売する方法です。

例えば、食品グレードや高純度原料としては使用できないものの、工業用途や低規格用途で使用できる場合があります。

この場合、正品価格と格落ち販売価格との差額が損害額の中心になります。

格落ち販売を行う場合には、販売先、販売価格、市場価格、用途変更の妥当性、処理前後の分析結果を記録しておく必要があります。

不当に低い価格で処分した場合、後日、保険金請求や求償の場面で、損害額の合理性が問題となることがあります。

第三国転売・Ship Back

受荷人が受取りを拒否した場合や、国内で再処理・転売が難しい場合には、第三国転売やShip Backが検討されることがあります。

Ship Backとは、損品を輸出国または指定された場所へ返送する処理をいいます。

第三国転売やShip Backでは、再輸送費用、保管費用、再輸出手続費用、現地費用、追加保険料、通関上の問題、現地規制を確認する必要があります。

処理費用が貨物価額を上回るような場合には、無理に再処理するよりも、格落ち販売、第三国転売、Ship Back、廃棄を比較する必要があります。

廃棄処分

貨物の再処理、転売、用途変更が困難であり、経済的価値が乏しい場合には、廃棄処分が検討されます。

廃棄処分では、廃棄費用、環境規制への対応、処分業者の選定、廃棄証明、関係者の同意が重要になります。

ただし、廃棄は最終手段です。ブレンド、濾過、吸着処理、蒸留、格落ち販売、第三国転売など、より損害を小さくできる方法がないかを検討する必要があります。

貨物保険上の確認点

コンタミネーション貨物の処理費用が、すべて当然に貨物保険で支払われるわけではありません。

保険上は、事故原因、保険条件、損害との因果関係、処理方法の必要性、費用の合理性、見積書・請求書・分析結果・サーベイレポートの内容を確認する必要があります。

特に、損害を小さくするために支出された費用については、損害拡大防止、いわゆるSue and Labour的な観点から検討されることがあります。

被保険者には損害を軽減する義務、いわゆるDuty to Mitigateがあります。合理的な処理方法を選択しなかった場合、保険金請求の場面で費用の一部が認められないリスクがあります。

このため、処理方法の選択は、可能な限りサーベイヤー、保険会社、保険代理店と事前に協議したうえで進めることが望ましいです。

一方で、より安価で合理的な処理方法があったにもかかわらず、高額な蒸留や廃棄を選択した場合、保険金請求の場面で処理方法の妥当性が問題となることがあります。

処理方法を決める前に確認すべき資料

コンタミネーション貨物の処理方法を決定する前には、次の資料を確認することが重要です。

• 積地・揚地のサンプル分析結果
• スペックシート
• タンククリーニング証明書
• サーベイレポート
• 需要家の受入可否
• ブレンド可能性の検討資料
• 蒸留・再処理業者の見積書
• 貸タンク・横持ち・保管費用の見積書
• 格落ち販売の見積価格
• 廃棄費用の見積書

これらを比較したうえで、もっとも合理的な処理方法を選択することが、損害額の抑制につながります。

実務上の注意点

コンタミネーション貨物の処理では、処理を急ぎすぎても、遅すぎても問題が生じます。

処理を急ぎすぎると、十分なサンプル保全や分析を行わないまま格落ち販売や廃棄をしてしまい、後日の保険金請求や求償に必要な証拠を失うおそれがあります。

一方で、処理方針が決まらないまま本船、バージ、内航船、貸タンクに貨物を保管し続けると、滞船料、保管料、横持ち費用が膨らむことがあります。

そのため、異常発見後は、サンプル保全、分析、サーベイヤー手配、保険会社への通知、処理方法の比較を速やかに進める必要があります。

まとめ

コンタミネーション貨物は、直ちに全損や廃棄となるわけではありません。ブレンド、濾過、白土処理・活性炭処理、蒸留、格落ち販売、第三国転売、Ship Backなど、複数の処理方法を比較する必要があります。

処理方法の選択によって、最終的な損害額は大きく変わります。特にバルクケミカル貨物では、蒸留や廃棄が高額になりやすいため、ブレンドや格落ち販売など、より経済的な方法を検討することが重要です。

貨物保険では、処理費用の必要性と合理性が確認されます。そのため、処理前のサンプル保全、分析、サーベイ、見積書取得、保険会社との協議が重要です。

コンタミネーション貨物の処理は、単なる損品処分ではなく、損害額算定、保険金請求、求償に直結する実務判断です。